本・雑誌・電子書籍の購入の会計処理

業種に関わらず仕事用の書籍(本や雑誌、電子書籍など)を購入することはよくあります。
本・雑誌・電子書籍を購入した時の会計処理について解説します。

目次

本や雑誌は経費に計上できる?

仕事用の書籍であれば経費に計上することができます。

ここで言う本には専門書の他に一般的な書籍なども含まれます。
イメージしやすいように専門書の例をあげてみます。

  • ヘアサロン・・・技術習得のための本
  • コンサル・・・専門知識習得のための本
  • 開業医・・・医学に関する書籍

専門書が経費になるのは感覚的に分かりやすいと思います。

次に一般的な書籍の例です。

  • 経営に関する書籍・・・「儲かる店の作り方」などの本
  • 広告に関する書籍・・・「ホームページの作り方」などの本
  • ファイナンスに関する書籍・・・「キャッシュ・フロー改善」などの本

これらも仕事のために購入したのであれば経費にできます。

雑誌

次に雑誌についてです。雑誌も仕事のために購入したのであれば経費にできます。
雑誌については事業主等が読む雑誌と顧客が読む雑誌などが考えられます。

事業主等が読む雑誌の例です。

  • ヘアサロン・・・美容専門誌
  • 開業医・・・医学雑誌
  • カフェ・・・カフェ経営専門誌

顧客が読む雑誌の例です。

  • ヘアサロン・・・お客様用の雑誌
  • 開業医・・・待合室の雑誌
  • カフェ・・・お客様用の漫画・雑誌

書籍を購入した時の会計処理

いずれの場合であっても勘定科目は「新聞図書費」です。

(例)業界紙(1,000円)を購入した。

新聞図書費1,000現金1,000

電子書籍の購入は経費にできる?

最近では書籍を電子書籍で購入することも多くなってきました。
電子書籍であっても紙の書籍と同様に経費にすることができます。

なお、電子書籍の購入以外にヘアサロンなどではdマガジンのような電子書籍の読み放題サブスクリプションなどがありますが、電子書籍の料金でもサブスクリプションの料金でも勘定科目は新聞図書費で問題ありません。



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